使う？使わない？補助科目！（２）

前回（使う？使わない？補助科目！）は補助科目の設定の仕方について書きましたが、今回から3回に分けて具体的な運用について書きます。

補助科目を設定したほうがよいのは次の3つの場合です。

1. 同一資産科目、同一負債科目に複数の資産・負債が対応する場合
2. 売上先、仕入先別に成績を見たい場合および売上先、仕入先別に売掛金、買掛金を見たい場合
3. 同一経費科目の中で家事按分比率が違う経費がある場合

1.同一資産科目、同一負債科目に複数の資産・負債が対応する場合

事業で使う普通預金口座が複数ある場合、決算書の4面その他の預金欄には普通預金の合計残高しか表示されません。しかし複数の預金口座を1つの普通預金に入力した場合、間違いを探すときに複数の通帳の残高を日毎に合計したうえで、預金出納帳と比べる必要があります。これは大変手間がかかることです。

補助科目を設定していない場合

このような時に補助科目を設定し、口座別に入力すると、預金通帳と預金出納帳の入出金が一致し簡単に正確に入力することができます。

A銀行は一致しているので入力間違いはない

残高の相違により、B銀行の1月6日が間違っていることが分かる

借入金が複数ある場合も同様で、総勘定元帳上の借入金残高と、複数の返済計画表の月毎の残高の合計を比べるのは大変手間がかかります。借入金が複数ある場合も、補助科目を設定し借入金毎に残高を確認します。

クレジットカード（未払金または未払費用）を複数使う場合も借入金と同様に考えてください。